パートナーの浮気相手を見つける方法は？自分で探すメリットやデメリットを解説

パートナーが浮気している、もしくは浮気しているかもしれないといった場合、誰と浮気しているのかも気になるでしょう。浮気相手を見つけることは浮気の慰謝料請求においても重要な要素です。

この記事ではパートナーの浮気相手を見つける方法や自分で探すメリット、デメリットなどを解説します。

パートナーの浮気相手を見つけることの重要性

パートナーが浮気をしている場合、慰謝料の請求が可能です。浮気の慰謝料請求にあたってはパートナーが浮気をしていることと浮気相手が誰であるのか知っている必要があります。

浮気相手が誰であるのかを知っている状態は、顔を見たことある程度ではありません。浮気相手の名前や住所を特定している状態です。浮気相手の名前や住所を特定していれば、パートナーへの慰謝料請求だけでなく浮気相手へも慰謝料が請求可能です。

浮気相手を見つけたらすぐに行動することが大切

パートナーが浮気していること、パートナーの浮気相手を特定したら、すぐに慰謝料請求の行動を取ることが大切です。パートナーの浮気に対しての慰謝料請求には、時効が設けられています。浮気で慰謝料を請求する際の時効はパートナーの浮気と浮気相手を把握してから原則3年以内です。

そのため、浮気相手を把握したにも関わらず放置していると、慰謝料請求の時効を迎えてしまう恐れがあります。パートナーの浮気に対して慰謝料を請求するのであれば早めに行動しましょう。

パートナーの浮気相手を見つける3つの方法

パートナーの浮気相手を見つけるには次のような方法を検討してみましょう。

なかでも費用を抑えて浮気相手を探したいという人には、自分で探す方法が適しています。

自分で探す

パートナーの浮気相手を自分で探す場合は、パートナーの行動をよく確認してみましょう。例えばしきりとスマホを見ているのであれば、浮気相手とメッセージのやり取りをしている可能性があります。

また、特定の日に残業してくる、土日どちらかは頻繁に家を空けるといった場合は、浮気相手と会っている可能性が考えられるでしょう。浮気相手と会っているおおよその日時を把握しておくことで、2人を尾行する際にも役立ちます。

弁護士に相談してみる

弁護士に相談することでもパートナーの浮気相手を特定できる可能性があります。弁護士はパートナーの浮気調査をすることはありません。

しかし、弁護士は弁護士会照会制度の利用が可能です。弁護士は依頼を受けた案件について、証拠や資料を集めて事実を調査することが弁護士照会制度において認められています。

パートナーが浮気している証拠を持っていて、慰謝料請求を検討しているのであれば、弁護士に依頼することで浮気相手を特定できる可能性があります。

探偵に依頼する

パートナーの浮気相手を見つけるには探偵に依頼することもおすすめです。探偵であればパートナーの行動を調査して浮気相手を特定してくれます。また、探偵は浮気相手の特定だけでなく、パートナーが浮気している証拠の収集も可能です。

自分でパートナーの不倫相手を探す4つの方法

自分でパートナーの不倫（浮気）相手を探す場合、次のような方法があります。

スマホを確認する

パートナーの浮気相手が誰なのかを把握するにはスマホを確認してみましょう。浮気をしているパートナーは一般的にスマホで浮気相手と連絡を取り合っています。

例えばSNSで浮気相手とやり取りをしているのであれば、アカウントを見ることで相手が誰なのかが判断できる可能性があります。

しかし、パートナーのスマホを無断で見るのは法に抵触する可能性があるため、注意が必要です。のちほど詳しく説明します。

クレジットカードの明細を確認する

クレジットカードの明細は浮気の証拠として機能するだけでなく、浮気相手を特定する際にも役立ちます。

例えばクレジットカードの明細を確認して、定期的にホテルを利用しているのであれば、浮気相手と会っている可能性があります。

定期的に利用しているホテルの前に張り込むことで、浮気相手が特定できる可能性があります。

車の走行履歴を確認する

パートナーが車にカーナビを取り付けているのであれば、走行履歴を確認してみましょう。パートナーが浮気相手の自宅に立ち寄っている可能性があるため、どこに住んでいるのかを把握できるかもしれません。

浮気相手の自宅に立ち寄っていなかったとしても、定期的に訪れているホテルが特定できれば、張り込みによってパートナーと浮気相手を特定できる可能性があります。

パートナーを尾行する

パートナーの行動を尾行することでも、浮気相手の特定が期待できます。パートナーが外出して浮気相手と会うまで尾行してみましょう。尾行の際は次のようなポイントを押さえるのが大切です。

一般的に尾行に慣れている人はいないでしょう。パートナーにバレないためにも上記のようなポイントを押さえておきましょう。

適切な距離を保つ

パートナーを尾行する際は適切な距離を保ちましょう。パートナーとの適切な距離は次のとおり状況によって異なります。

相手の行動パターンを把握しておく

尾行の際は相手の行動パターンを把握しておきましょう。例えば人によっては信号待ちをはじめ、手持ち無沙汰になったら周囲を見渡すことがあります。周囲を見渡した際に目が合ってしまっては尾行がバレてしまいます。適切な距離を保ちつつ、相手の行動パターンを踏まえた行動を取りましょう。

交通系ICには十分なチャージをしておく

パートナーを尾行していると、相手がタクシーやバス、電車などに乗り込む可能性があります。このよう際な際、自分もすぐに追えるように交通系ICには十分なチャージをしておきましょう。交通系ICは電車はもちろん、タクシーやバスにも利用できるのが一般的です。パートナーを見失ったということがないように、交通系ICの残高を確認しておきましょう。

度が過ぎる尾行は法に抵触する可能性がある

浮気相手の情報が欲しいあまり、尾行がエスカレートしてしまう場合もあるでしょう。しかし、度が過ぎる尾行はストーカー規制法違反として罰せられる可能性があります。（※1）

相手がなかなか尻尾を出さない場合は、尾行をやめてほかの方法を探ってみる、ほとぼりが冷めてから改めて尾行を開始してみるなど、冷静な判断が必要です。

自分で不倫相手を探す3つのメリット

自分でパートナーの不倫（浮気）相手を探すメリットとして次の2つが挙げられます。

自分でパートナーの浮気相手を探す方法は、弁護士への依頼や探偵への依頼よりも費用を抑えられます。

費用を抑えられる

パートナーの浮気相手特定を弁護士や探偵に依頼する場合、一定の費用が発生します。そのため、費用を抑えて浮気相手を特定したいと考えているのであれば、自力での調査がおすすめです。

自力で調査する場合であっても、すぐに浮気相手を特定できるとは限りません。浮気相手特定にかかる費用をより抑えるのであれば、パートナーの行動パターンを把握して無駄のない調査を心がけましょう。

パートナーの浮気が他人に知られない

パートナーの浮気相手特定を弁護士や探偵に依頼するとなると、パートナーの浮気を弁護士、探偵に伝える必要があります。

人によってはパートナーに浮気されたことを他人に伝えたくないと感じる人もいるでしょう。パートナーの浮気を他人に伝えたくないという人は弁護士や探偵に依頼せず、自分で調査を進めてみましょう。

なお、弁護士、探偵ともに依頼者についてや依頼された案件について他言することは一般的にはありません。そのため、依頼する弁護士や探偵以外の人がパートナーの浮気を知る可能性はないと言えるでしょう。

スムーズに行動できる

自分でパートナーの浮気相手を探す方法を選択すれば、スムーズな行動が可能です。例えばパートナーが浮気しているのかどうか確証がない場合、弁護士や探偵に依頼するのは効率的ではありません。

そのため、パートナーの行動に合わせて自分で調査する方が効率的でしょう。

自分で不倫相手を探す3つのデメリット

自分でパートナーの不倫（浮気）相手を探せれば、費用を抑えられる、浮気を他人に知られないといったメリットがあるものの、次のようなデメリットも考えられます。

どちらのデメリットも慰謝料請求が難しくなる可能性があるため、注意しましょう。

パートナーや浮気相手にバレる可能性がある

自分でパートナーの浮気相手を探そうとすると、パートナーや浮気相手に気付かれてしまう可能性があります。

例えばパートナーと浮気相手がラブホテルに入室するところを確認しようと張り込んでいるところを、2人に見つかってしまうというケースが考えられます。

他にもパートナーのスマホを見ようとしたことに気付かれる、GPSの履歴を確認しようとしたことに気付かれるなどのケースもあるでしょう。

浮気相手を探そうとしていることをパートナーや浮気相手に気付かれてしまうと、証拠を隠滅しようとするかもしれません。また、パートナーと浮気相手が警戒して会わなくなる可能性もあります。

証拠隠滅やパートナーと浮気相手が会わなくなると、浮気相手を特定できなくなり、慰謝料を請求できないかもしれません。

パートナーとの関係が悪化する可能性もある

自分で浮気調査をしていることがパートナーにバレてしまうと、夫婦関係の悪化につながる可能性があります。特にパートナーが浮気していないにも関わらず、浮気を疑ったことがバレてしまうと、相手の不信感が高まってしまうでしょう。

夫婦関係が悪化した結果、パートナーから離婚を言い出されてしまう恐れすらあります。

法律に抵触する恐れがある

パートナーの浮気相手を自分で特定しようとすると、法律に抵触する恐れがあります。浮気調査にはさまざまな法律が関わってきます。そのため、専門的な知識がないと法律に抵触してしまうかもしれません。

例えば、次のような法律が浮気調査に関係します。

問われる罪／抵触する法律	抵触する恐れがある行為	罰則
プライバシー侵害（※2）	パートナーの持ち物を無断で見る	損害賠償を請求される
ストーカー規制法（※1）	GPSでパートナーや浮気相手の行動を把握する 浮気相手を尾行する	禁止命令に従わないと2年以下の懲役もしくは200万円以下の罰金
不正アクセス禁止法（※3）	パートナーのスマホやPCのロックを解除して勝手に見る パートナーのSNSやメールを勝手に見る	3年以下の懲役または100万円以下の罰金
不正指令電磁的記録に関する罪（※4）	パートナーのスマホに不正な動作を指示するアプリを勝手にインストールする	3年以下の懲役もしくは50万円以下の罰金
住居・建物侵入罪（※3）	浮気相手の家を特定して入り込む	3年以下の懲役または10万円以下の罰金

法律に抵触してしまうと、自分がパートナーや浮気相手に訴えられる可能性があります。また、違法な方法で収集した証拠は慰謝請求にあたり認められません。

浮気相手を特定できない可能性がある

パートナーの浮気相手を自分で特定しようとしても、成功しない可能性もあります。例えば次のようなケースでは浮気相手を特定できないかもしれません。

自力での浮気相手特定が難しければ探偵に調査を依頼してみましょう。

パートナーの浮気相手を見つけることで慰謝料を請求できる

パートナーの浮気相手を見つけることでパートナーだけでなく、浮気相手にも慰謝料が請求できます。浮気相手を特定は弁護士や探偵に依頼せず、自力でも可能です。自力でパートナーの浮気相手を見つけるには、パートナーのスマホをチェックしたり、カーナビをチェックしたりしてみましょう。

自力での浮気相手特定はパートナーや浮気相手に気付かれるリスクや法的リスクがあります。そのため、探偵に調査を依頼してみましょう。探偵であれば浮気相手の特定や慰謝料請求に必要な弁護士の紹介も可能です。

アイヴィ・サービスではパートナーの浮気相手の調査が可能です。調査後には弁護士も紹介するため、スムーズに慰謝料請求に進めます。