住所特定のやり方4選！SNSを使った特定方法も解説

「昔の友人や恋人に会いたいけど住所が分からない」と悩んでいる方もいるかもしれません。友人や恋人などの住所が分からなくなった場合は、個人でも調査が可能です。また、行方が分からなくなった親族であっても、個人で住所特定ができます。

この記事では個人で住所特定をするやり方やメリット、デメリットなどを解説します。

個人の住所特定のやり方

個人で人探しをしている場合は次のような方法を検討してみましょう。

インターネットやSNSでは、探している相手がどこに住んでいるのかを特定するのは難しいでしょう。その際は情報をもとに、尾行や張り込みも駆使することが可能です。

戸籍・住民票から調べる

戸籍や住民票といった公的な書類から相手の住所を特定できます。

戸籍、住民票から住所を調べられるのは、相手との関係に拠ります。例えば、住所を知りたい相手と同一の世帯なのであれば住民の除票から現在の住所を把握可能です。

一方、探している相手が父母や祖父母、子、孫といった直系親族であれば、戸籍の附票から住民票の変遷を辿ることができます。

そのため、相手の現住所を見つけ出せるかもしれません。

海外に住む邦人は外務省に確認

住所特定をしようとしている相手が日本国外に住んでいるのであれば、外務省に所在を確認可能です。

しかし、外務省に所在確認できるのは、行方が分からなくなった人と三親等内の親族に限ります。それ以外の親族もしくは関係者は所在確認が認められません。

インターネットを活用して調べる

普段から使用しているインターネットも住所特定には活用可能です。

特に探している相手が勤務先のホームページに情報を掲載している、ブログを本名で運営しているといった場合は、本名を検索エンジンにかけることで、有益な情報を得られるかもしれません。

人探し向けの掲示板を活用してみる

検索エンジンによる調査だけでなく、人探し向けの掲示板を活用してみましょう。

人探し向けの掲示板は個人が運営しているものもあれば、企業や団体が運営しているものもあります。

それぞれに掲載できる内容は異なるため、どのような情報が掲載可能かを確認しましょう。

SNSを活用して調べる

住所を特定する際はインターネットの検索エンジンを使うだけでなく、SNSを活用してみましょう。

探している相手の本名で各SNSを調べれば、本人のアカウントを見つけられる可能性があります。

本人のアカウントが見つけられなかった場合であっても、どこに住んでいるのかを把握している知人のアカウントを見つけられるかもしれないでしょう。

SNSごとの特徴を理解して調査する

SNSにはさまざまな種類があります。次のとおりSNSごとに特徴があるため、調査前に把握しておきましょう。

例えば、Xは本名でなくともアカウントを作成可能です。そのため、本名だけでなくニックネームなどでも調べてみましょう。

Xは本人のアカウントを確認しづらい一方で拡散能力が高く、＃（ハッシュタグ）をつければより有益な情報を得られるかもしれません。

尾行や張り込みで調べる

インターネットやSNSでは情報を把握できますが、住所まで特定するのは難しいでしょう。

例えば、インターネットやSNSで勤務先や行きつけのお店などの情報を把握したら、尾行や張り込みといった技術を用いることで、現住所を調べることが可能です。

しかし、尾行や張り込みは慣れていないと相手にバレてしまう可能性があります。

相手との関係によっては、尾行や張り込みに気づいた時点で行方をくらませてしまうかもしれません。

聞き込みによる調査も可能

個人で住所特定をするには、尾行や張り込みだけでなく、聞き込みも実施してみましょう。近隣住民や関係者に聞き込みをすることで、住所を特定可能です。

しかし、聞き込みしたからといって確実に情報を得られるわけではありません。聞き込みによって有益な情報を得られるかどうかは、相手に信用してもらえるかどうかにかかっています。

そのため、次のようなことを意識してみましょう。

また、質問する際は曖昧ではなく、具体的な質問を投げかけることが大切です。

個人で住所特定するメリット

戸籍や住民票、SNSなどを活用することで個人であっても住所の特定は可能です。個人で住所を特定することで次のようなメリットにつながるでしょう。

費用を抑えられる

個人で住所を特定するメリットは、調査にかかる費用を抑えられるという点です。

例えば住民の除票や戸籍の附票を取得して住所を把握する場合、それぞれ次のとおりの費用で抑えられます。

さらに、インターネットやSNSを活用すれば、費用をかけずにおおまかな住所を把握できるでしょう。

尾行や張り込みをする場合であっても交通費程度で費用を抑えられます。

第三者に知られないまま調査可能

人の住所を探していることを誰かに知られたくないという人もいるでしょう。

誰にも知られずに住所特定をしたいという人は独自で調査を進めるのがおすすめです。個人であれば、第三者に調査の事実を知られず住所を特定可能です。

しかし、インターネットやSNSで知人を介して対象者の住所を探す場合、当然第三者に住所を知られてしまいます。

第三者に打ち明けることで協力を得られる可能性がある

個人であれば、第三者に知られないまま住所特定を進められます。しかし、第三者に人を探していることを打ち明けることで、協力を得られるかもしれません。

住所特定をしている理由は知人や友人らに伝えることで、有力な情報を得られる可能性があります。

なかでも親や兄弟といったように近しい肉親を探しているケースであれば、より周囲の協力を得られるかもしれません。

個人で住所特定するデメリット

個人で住所を調べることで、費用を抑えて住所特定が可能です。しかし、個人での住所特定はメリットだけではありません。

次のようなデメリットがあることを把握しておきましょう。

相手を見つけられない可能性がある

個人による住所特定は必ずしも相手を見つけられるというわけではありません。例えば相手との関係性によっては、住民票の除票や戸籍の附票を閲覧することはできません。

住民票の除票を同一世帯であれば請求可能ですが、本人の委任状が必要です。行方が分からなくなった相手の委任状を入手するのは現実的ではないでしょう。

また、インターネットやSNSでの調査も確実性に欠けます。本人が本名でアカウントを取得していなかった場合、信頼できる情報には辿り着きづらいでしょう。

思わぬトラブルに巻き込まれかねない

個人の調査で相手を見つけられなかった場合、思わぬトラブルに巻き込まれるかねません。

例えば探している相手が犯罪に巻き込まれてしまっている場合、自分までトラブルに巻き込まれてしまう可能性があります。

また、インターネットやSNSには本当の情報しかないわけではありません。虚偽の情報に騙されてしまう可能性もあるでしょう。

虚偽の情報に惑わされた結果、思わぬトラブルにつながってしまう可能性があります。

法律に抵触する恐れがある

個人で住所を特定する際はさまざまな法律に注意する必要があります。例えば次のような行動は法律に抵触する可能性があるでしょう。

抵触する恐れのある法律	具体例	罰則
ストーカー規制法（※1）	尾行や張り込みをする	ストーカー行為をした場合：1年以下の懲役もしくは100万円以下の罰金 禁止命令等に違反してストーカー行為をした場合：2年以下の懲役もしくは200万円以下の罰金 禁止命令等に違反した場合：6ヶ月以下の懲役もしくは50万円以下の罰金
住居侵入罪（※2）	探している相手の自宅や敷 地内に無断で侵入する	3年以下の懲役もしくは10万円以下の罰金
公文書偽造（※2）	住民票の除票、戸籍の附票を取得するために身分証を偽造した	3年以下の懲役または20万円以下の罰金

他にも、インターネットやSNS上に行方が分からなくなった相手の情報を拡散する行為はプライバシーの侵害にあたります。

プライバシーの侵害には罰則が設けられていません。しかし、プライバシーを侵害してしまうと損害賠償を請求される可能性があります。

プライバシーを侵害してしまった場合の損害賠償の相場は10万～50万円ほどとされていますが、悪質と判断されると相場を大幅に上回る損害賠償を請求されかねません。

住所特定は探偵に依頼できる

住所特定は個人ではなく探偵に依頼可能です。探偵に住所特定を依頼すると調査費用が必要です。そのため、個人で調査するよりも費用がかかってしまうでしょう。

しかし、探偵に住所特定を依頼することで次のようなメリットにつながります。

個人よりも短期間・高確率で発見できる

探偵は個人よりも短期間かつ高確率で住所特定可能なため、より早く相手を発見できるでしょう。

探偵は一人で調査を進めるわけではありません。複数の調査員がチームとなって住所特定を進めます。

また、一般人よりも住所特定に必要なスキルと経験も豊富に備えています。

このように複数の調査員が専門的なスキルに基づいて調査をするため、個人よりも短期間かつ高確率で相手を発見可能です。

短期間・高確率で発見するには豊富な情報共有もポイント

探偵による住所特定は個人よりも短期間かつ高確率で発見可能です。より短期間、高確率で発見を実現するのであれば、可能な限り情報を共有しましょう。

情報を多く共有すれば探偵が調査する手間も省けます。そのためスピーディかつ高確率で調査対象者を見つけ出せます。

情報の共有は探偵に依頼する費用に関わってきます。共有する情報が少ないと調査に時間がかかってしまうため、調査費用がかさんでしまいます。

一方、共有する情報が多いと調査時間を短縮できるため、費用を抑えられるでしょう。

法律を守って住所特定できる

先述のとおり住所を特定するにはさまざまな法律に配慮が必要です。

自分で住所を特定する際は、細心の注意を払っていても法律に抵触してしまうかもしれません。探偵の場合、調査に関わる法律について十分な知識を得ています。

そのため、法律を守ったうえで住所を特定できます。

信頼できる探偵を選ぶことが大切

法律を守って住所特定をする信頼できる探偵を選ぶことが大切です信頼できる探偵を選ぶうえでの重要なポイントは探偵業の届出有無です。探偵業の届出をしていない探偵の場合、尾行や張り込みなどは認められていません。

信頼できる探偵を選ぶには、過去の実績も確認してみましょう。過去の実績が多く経験が豊富な探偵であれば安心して依頼できるでしょう。

過去の実績に着目する際は、過度な成功率に惹かれないことが大切です。

探偵は一般人よりも調査の成功率が高いのが特徴です。しかし、探偵であっても100％の成功率を誇るわけではありません。

成功率100％を謳っている探偵は実績を装っている可能性があるので依頼は避けましょう。

住所特定は探偵に依頼してスムーズに進める

住所特定は個人でも可能です。個人で住所を特定をするのであれば戸籍・住民票から調べる、SNSを活用して調べるといった方法を駆使してみましょう。

個人での住所特定は費用を抑えられる一方で相手を見つけられない、法律に抵触する恐れがあります。

個人による住所特定のリスクを抑えるには探偵に住所特定を依頼してみましょう。

探偵への住所特定依頼は費用こそかかりますが、個人よりも短期間かつ高確率で住所特定が可能です。

アイヴィ・サービスはこれまで多くの人探しや住所特定をサポートしてきました。複数人の経験豊富な調査員が調査をするため、個人よりも早く住所特定が可能です。

人探しをしている、連絡を取りたいけど住所を知らない人がいるといった場合は、アイヴィ・サービスにご相談ください。