パートナーに浮気の疑いがあると、探偵に浮気調査を依頼しようと考える方は多いでしょう。
探偵は合法的に浮気の証拠を集められるため、自分で浮気調査を行うよりも安全で確実です。
しかし、浮気調査の費用は決して安くないため、失敗したときのことを考えると不安や心配もありますよね。
この記事では、
- 浮気調査が失敗する原因
- 浮気調査に失敗しないためのポイント
- もし浮気調査が失敗したら返金してもらえるのか
を詳しく解説します。
浮気調査の依頼を考えている方や、すでに探偵に浮気調査を依頼している方は失敗したときのリスクや対処法がわかります。ぜひ参考にしてください。
浮気調査の失敗はある?その原因は?
結論から言うと、探偵事務所に依頼しても浮気調査の失敗はあります。
いくら経験や実績のある探偵事務所でも、調査成功率100%はあり得ないのです。
探偵の実力が十分であっても、依頼者の立ち振る舞いやパートナーの警戒度合い、タイミングなどによって失敗する可能性は十分あります。
しかし、浮気調査が失敗する原因はある程度パターン化しており、知っておけば未然に防げるものも多いです。
探偵の浮気調査が失敗する原因は以下の5つがあります。
- 浮気調査自体がパートナーにバレる
- 警察に通報される
- 調査報告書が裁判で無効
- 打ち合わせ・確認不足
- 悪徳業者に依頼
それぞれ詳しく解説します。
浮気調査がパートナーにバレる
浮気調査自体がパートナーにバレてしまえば、調査を続行するのは不可能ですよね。よって、浮気調査失敗と言えるでしょう。
調査員のスキルが低かったり、パートナーの警戒心が高すぎたりして、尾行がバレる事例もあります。調査員の顔が覚えられてしまったり、同じ車両を使ったりするのも尾行がバレる原因です。
また、依頼者自身の言動によってバレるケースも少なくありません。
たとえば、口喧嘩の勢いで口を滑らせる、知人に浮気調査の話をしたら本人に伝わってしまった、など。浮気調査の契約書類を見られてパートナーに発覚するケースもあります。書類の保管場所には十分注意が必要ですよ。
警察に通報される
他人の私有地内で張り込みをして不法侵入となった場合や、周囲の人から不審人物と誤解されて警察に通報されれば、調査続行は不可能です。
そのため調査員は、なるべく違和感を持たれないように行動する必要があります。長時間に及ぶ調査ではリスクを排除するために、複数人で交代しながら尾行を行うのが一般的です。
また、車での追跡中はスピード違反や信号・一時停止無視など、交通ルールにも気をつける必要があります。
調査報告書の内容が薄く証拠として効力がない
調査報告書とは、探偵に浮気調査を依頼した際に提出される調査結果をまとめた書類のことです。調査対象者であるパートナーの基本情報、調査目的、調査方法、行動(誰とどこで会ったかなど)が時系列にまとめてあり、証拠写真とともにわかりやすく記載されています。
離婚や慰謝料の請求を見据えて探偵に浮気調査を依頼する場合、その調査報告書がどれだけ浮気の証拠として効力が高いかどうかが重要です。
たとえば決定的な証拠の写真がなければ、どれだけ浮気相手とのデートの内容が文章で記載されていたとしても浮気の証拠としては認められません。
また、対象者の顔が明確に写っていない、写真の画質が悪い、証拠写真の撮影日時がわからないものも、裁判で使える調査報告書としては不十分でしょう。
探偵事務所に浮気調査を依頼する際は、必ず調査報告書のサンプルを見せてもらいましょう。
打ち合わせ・確認不足
パートナーが浮気しそうな日のすり合わせが足りなかったり、調査日を選定ミスしてしまったり打ち合わせ不足も失敗の原因です。浮気の疑いがない日に浮気相手の自宅付近で1日張り込みをしていても、当然成果が出せずに終わるでしょう。
また、そもそも依頼者側と探偵事務所側の「調査成功の定義」が違うとトラブルの原因になります。
たとえば、依頼者側は「裁判で有利な証拠がほしい」と思っていて、探偵事務所側は「浮気の事実が分かればいい」と誤認していたケースです。
探偵側が用意した証拠が、二人がカフェでお茶している写真や、腕を組んでいる二人の写真だけだったとしましょう。
一般的に考えれば、腕を組んでいる男女が何もないとは思えませんよね。それも頻繁に出かけていれば、浮気しているとも考えられるでしょう。
しかし裁判では、それだけだと不貞行為をしたとは認められません。不貞行為があったと法的に判断されるためには、肉体関係の有無が重要となります。
裁判で有効な浮気の証拠は、ラブホテルや相手の自宅に出入りしている写真です。
浮気相手とパートナーがカフェでお茶している写真や、腕を組んでいる写真なら肉体関係があったかどうかまでは判断できません。パートナーから「親しい友人だ」と主張されてしまいますよ。
結果として、裁判で有利な証拠ではなかったために、依頼者側は「浮気調査が失敗した」ととらえます。
依頼者と探偵事務所がお互いに何を成功として定義するのかを、しっかりと話し合っておく必要があるでしょう。
悪徳業者に依頼してしまった
一番避けたいのは、探偵事務所が悪徳業者だったというケースです。
悪徳業者であった場合、違法な調査方法で証拠を取ったり、そもそも調査すらしない場合もあります。
違法な調査方法とは、たとえば以下のようなものがあります。
- GPSを取り付けるために不法侵入した
- 調査対象の個人情報を入手するために、身元を偽り第三者に連絡する
違法な調査方法で得た証拠は裁判では無効となります。
「証拠が取れればなんでもいい」というわけではないので注意が必要ですよ。
また、契約して調査費用を支払っても、調査をした形跡がないともなれば立派な詐欺行為です。
探偵業届の提出有無や公式HPを確認し、信頼できる探偵事務所を選びましょう。
浮気調査に失敗するとどうなる?
浮気調査の失敗の原因は、さまざま。
思わぬアクシデントがきっかけで、調査ができなくなる事態を想定しましょう。
失敗した場合に、浮気調査にかかった費用が無駄になり、パートナーの警戒心も強まります。
1つずつ解説していきます。
浮気調査の費用が無駄になる
浮気調査の失敗で、費用が無駄になります。
中断までにかかった人件費や諸費用は発生しているため、いかなる理由でも全額返金は難しいでしょう。
少なくても30万円〜70万円ほどの金額が無駄になってしまうと考えると、恐ろしいですよね。
具体的な返金のルールは探偵事務所によって異なるため、契約条件をしっかり確認しておく必要があります。
調査を依頼して終わりではなく、最後まで自分ごととしてとらえ、契約内容の確認や打ち合わせを入念に行いましょう。
パートナーとの関係悪化
浮気をしているパートナーが悪いのは明らかです。
しかし、浮気調査がバレると「探偵まで使って疑っていたのか!」と激昂されてしまうケースもあります。
一度、探偵を使っていたことがバレると、パートナーの警戒心は強まります。この場合、次回以降はプロである探偵でも調査が難しくなります。
すると、有力な証拠を掴むための調査に必要な期間や人員が増え、お金や時間がさらにかかるでしょう。
浮気の事実をパートナーが認め、謝罪があれば今後の再構築につながる可能性もありますが、開き直って関係が悪化する場合もあると覚悟しておきましょう。
離婚や慰謝料請求に影響する
浮気調査がパートナーにバレてしまうと、自分の主張が通りにくくなり、今後の離婚や慰謝料請求に悪影響が出る可能性があります。
たとえば、浮気の決定的な証拠が取れていない段階で浮気調査がバレてしまい、パートナーが「プライバシーを侵害された」と主張するとします。
すると、「前から束縛が激しくうんざりしていた。それが原因で愛が冷め浮気した。」という主張でも、まかり通ってしまう可能性があります。
「浮気された側にも非があった」と判断され、パートナーの浮気を理由に離婚を主張できなくなるでしょう。
また、パートナーが探偵をつけられたことによる精神的苦痛を訴える可能性もあります。その場合、慰謝料を請求されてしまう事態にもなりかねません。
浮気の決定的な証拠が出ていなければ、相手は強気に出ることが可能なのです。
浮気調査に失敗しないために気を付けるポイント
浮気調査に失敗して最悪な展開にならないよう、気を付けたいポイントを3つ紹介します。
- 調査費用・日数を削りすぎない
- 普段通りの行動を心がける
- 探偵事務所から言われたことを守る
それぞれ、詳しく解説します。
調査費用・日数を削りすぎない
浮気調査費用の内訳で、大きな割合を占めているのが人件費です。
探偵の浮気調査は、基本的に2人以上の調査員で遂行されます。場合によっては3人以上で調査した方がいい状況も出てくるでしょう。
しかし、費用を削りすぎて人員が増やせないとなると、望んだ結果が得られない可能性があるのです。
また、調査日数を限定し短い期間で結果を出すのも、よほど有力な情報でない限りは難しいでしょう。
浮気しそうな日がわかっていても、何らかのトラブルで証拠がおさえられなかったケースも考えられるためです。
調査に失敗した日があっても、日数に余裕があればまた違う日に証拠が掴めればよいので、そこまで焦る必要はありません。
しかし、日数が残り少ない状態で証拠が取れないとなると、焦ってしまい失敗につながる可能性があります。
浮気調査を成功させるには、余裕を持った人員とスケジュールが重要となるのです。
普段通りの行動を心がける
依頼者の言動でバレるケースも少なくありません。
具体的には、以下のような行動に気をつけましょう。
- 調査の成功率を上げたいという思いから、次に浮気しそうな日程を絞り込むため必要以上に詮索する
- 1回の浮気の証拠があった時点でパートナーを問い詰める
- 調査終了期間が近づいても浮気の証拠があがらず、イライラしたりそわそわしたりする
浮気しているパートナーは、罪悪感からか疑い深くなることがあります。
今まで以上に帰りの時間や休みの日の予定を頻繁に聞かれれば、パートナーは何か違和感をおぼえるでしょう。
少しでも依頼者に変化があると「もしかして浮気がバレた?」とパートナーの警戒心が強まります。失敗のリスクが高まるため、平静を装うようにしましょう。
探偵事務所から言われたことを守る
契約時に探偵事務所から言われたことは、必ず守りましょう。
自らGPSや盗聴器を仕掛けたり、パートナーのスマホを覗き見したりなど、自分だけの判断で動くのは非常に危険です。
かえって調査の邪魔をすることになりかねないため、調査が終了するまでは自分で動こうとせず、結果を待ちましょう。
もし浮気調査が失敗したら返金してもらえる?
浮気調査が失敗したら、かかった費用を返金してもらえるのか気になりますよね。
前提として、契約内容によって対応が変わるため、契約時に前もって返金・解約については確認しておきましょう。
浮気調査が失敗した時の探偵事務所の対応は、以下の3つです。
- 返金されない
- 残り時間分の料金を返金
- 全額返金される
調査に失敗した原因が、依頼者側・探偵事務所側のどちらにあるのかによって対応が変わります。以下で、詳しく解説します。
探偵側の過失による失敗の場合
探偵側の過失によって浮気調査が失敗した場合、一部返金される可能性は高いでしょう。
たとえば、以下のような失敗理由です。
- 探偵のスキルが稚拙で尾行に気づかれた
- 裁判で有利になる証拠写真が撮れなかった
契約内容によっても、対応は異なります。
成功報酬制の場合
成功報酬制の場合、着手金と調査にかかった諸経費のみがかかり、「成功報酬分」を支払う必要はなくなることが多いです。
しかし、何をもって成功とするかは、探偵事務所や契約内容により異なります。契約前に確認しておきましょう。
パック制の場合
30時間のパック制で、10時間調査したところでパートナーにバレて調査を中断したとします。その場合、残りの20時間分の料金が返金される可能性が高いです。
依頼者側の過失による失敗の場合
次に、依頼者側の過失による調査の失敗や、依頼者側の都合でキャンセルとなった場合です。
- 依頼者が口を滑らせた
- 契約書類を見られた
以上のような理由で、探偵側に過失がないのであれば、返金される可能性は低いと言えます。
依頼者側の都合でキャンセルになると、調査にかかった諸経費と解約手数料が差し引かれて残りの料金が返金となるケースが多いです。
基本的には、どのような理由であっても、調査にかかった費用が戻ってくる可能性は低いと認識しておきましょう。
浮気調査に失敗しないための探偵事務所選びのポイント
依頼者の過失で調査失敗となれば自己責任ですが、探偵事務所側に原因があっての失敗は納得がいきませんよね。
1度の失敗でも、今後の浮気調査の難易度が上がってしまうのです。
つまり、浮気調査を成功させるには、失敗しない探偵事務所選びが重要となります。
浮気調査に失敗しないために気をつけたい探偵事務所選びのポイントは、以下の4つです。
- 大手探偵事務所を選ぶ
- 探偵業届出があるかを確認する
- 返金・解約について確認する
- 「調査成功」とする基準を確認する
それぞれ詳しく解説します。
大手探偵事務所を選ぶ
大手探偵事務所を選ぶメリットは、以下の3つです。
- 全国に営業所がある
- 調査員のスキルや機材のクオリティが高い
- カウンセラーや弁護士など各分野の専門家と提携していることが多い
パートナーが浮気をする場所は、近所の住み慣れたエリアとは限りません。
出張を利用して現地の浮気相手と密会したり、友人と遠方へ出かけると嘘をついて浮気旅行をしたり。依頼者が想像もつかない場所で浮気をする可能性があります。
事務所が1つしかない個人事務所では、調査員を出張させるしかありません。その調査員に土地勘がなければ、調査の成功率は低くなります。場合によっては、出張料金がかかることもあるでしょう。
しかし全国各地に営業所がある大手事務所なら、その土地に慣れた調査員が調査を引き継ぐため、失敗する確率は下がるでしょう。
大手探偵事務所は、機材の性能から人員の数、調査員の教育などあらゆる点で優れています。
一概に個人探偵事務所の調査のクオリティが低いとは言えませんが、大手探偵事務所を選ぶことで成功率は上がるでしょう。
探偵業届出があるかを確認する
探偵業を営むには、管轄の警察署を通して「探偵業開業届」を提出する必要があります。
公安委員会より認められた「探偵業届出証明書」は、営業所の見やすい場所に提示しておく義務があるため、現物を確認しておきましょう。
探偵業届出は必要書類が揃っていれば比較的簡単に受理されるため、探偵業は参入しやすい業種と言われています。つまり、悪質な業者が潜んでいる可能性も少なくありません。
探偵業届出がある=探偵スキルが高い、という意味ではないことを認識しておく必要があります。
では「なぜ探偵業届出を確認する必要があるの?」と思う方もいるでしょう。
探偵業届出があるということは、違法な調査をしない探偵事務所であることの証明になるためです。
違法な調査で得た証拠は、裁判では無効となる上、調査中に探偵が逮捕されて調査が中断されてしまうケースもあります。
探偵業法を遵守した探偵事務所を利用することで、浮気調査が失敗するリスクを減らせるのです。
返金・解約についてしっかり説明してもらう
探偵事務所には、料金プランや返金・解約の対応について、契約前に説明する義務があります。
具体的には以下の項目について確認し、依頼者自身が理解する必要があるでしょう。
- 料金
- 支払い時期
- 支払う条件
- 返金条件
- 解約方法
特に、調査失敗時の返金システムは事前に理解した上で契約することをおすすめします。
「契約書類は難しくてよくわからない…」と、不明な点を放置するのは思わぬトラブルの元です。
質問した際、嫌な顔をされたり曖昧な説明をしたりする探偵事務所は避けましょう。
「調査成功」とする基準を確認する
浮気調査の料金プランは多くの場合、「成功報酬制」「時間制」「パック料金制」に分かれます。
成功報酬制であれば、着手金を先に支払い、調査成功のタイミングで成功報酬料金が発生します。
重要なのは、「どのタイミングで成功報酬が発生するのか」を確認することです。成功の認識が依頼者と探偵事務所とで違う場合、トラブルになりかねません。
浮気の証拠写真が撮れた段階で報酬が発生し支払った後に、調査報告書の不備によって裁判で不貞行為が認められなかった事例もあります。
その場合、依頼者側からすると「裁判で無効な証拠なら、期待していた結果ではない=調査失敗」でしょう。
しかし、探偵事務所側は、証拠写真が撮れて報酬も受け取っているため返金には応じない、という対応もあり得ます。
調査成功の定義をどこに置き、どのタイミングで報酬が発生するのかをしっかり確認して、トラブルを防ぎましょう。
まとめ
今回は、探偵事務所の浮気調査が失敗する原因5つから、失敗しないためのポイントを解説しました。
浮気調査の失敗には、探偵事務所の実力や依頼者の言動などさまざまな原因があります。
浮気調査は安い金額ではないので、失敗して返金されずに泣き寝入り、といった事態は避けたいですよね。探偵事務所選びから注意することで、さまざまなリスクを最小限に減らせます。
探偵業届出や契約内容をしっかり確認し、信頼できる探偵事務所を選びましょう。